執筆要領

第1条

投稿原稿は下記のいずれかの種別のものとする。なお、字数に関する詳細は第5条を確認すること。
  • ⼀ 論文
    （研究論文として学術性が高いもの）
  • 二 研究ノート
    （研究論文執筆の予備段階と認定できるもの）
  • 三 資料
    （文献、資料、調査結果、報告書、提案書など）
  • 四 事例紹介
    （実務家による実践事例の報告）
  • 五 書評

第2条

投稿原稿は、研究誌編集委員会の想定するキャリアデザインに密接に関連するものであって、かつ未刊行のオリジナルなものでなければならない。詳細は運用規程第5条を参照。

第3条

投稿の際は、学会指定のオンライン投稿査読システムに、以下の情報を入力すること。
  • ① 表題
  • ② 種別（論文・研究ノート・資料・事例紹介・書評）
  • ③ 要約（日本語400字程度）
  • ④ キーワード3～5つ（例　キャリア形成、キャリア支援、自己理解）
  • ⑤ 著者名（共著の場合は共著者も記載すること）・ふりがな・所属・役職）
  • ⑥ 連絡先
    　A.郵便番号
    　B.住所
    　C.電話番号
    　D.所属先
    　E.メールアドレス
    　F.会員番号（会員である代表者）
    • 　
  • ⑦ 専門領域（投稿内容）
    　経済学、経営学、心理学、教育学、法学、その他より、原稿の内容にもっともあてはまるものを一つ明記
  • ⑧ その他
    　二重投稿でないことの申告・投稿条件である会費納入済みの申告

第4条

原稿はマイクロソフト社のWordファイルにて作成すること。また、書式は以下の形式に従うこと。
→※テンプレート（投稿用）ダウンロード
  • ① 行数・段組：1頁 41行・2段組（1段 23文字）
  • ② 余白上下左右各 25mm（ヘッダ 10mm、フッダ 16mm）
  • ③ 本文：MS明朝体（英文の場合は Century） 9.5pt
  • ④ パラグラフ見出し：MSゴシック体10.5pt
  • ⑤ 「注」および「参考文献一覧」：MS明朝体（英文の場合は Century）9pt
  • ⑥ ページ番号を記載すること
  • ⑦ 論文または研究ノートを投稿する際は、表題の後に要旨（日本語）400字程度を必ずつけること。英文要旨は採択の後に200words程度で作成すること。
  • ⑧ 投稿者名は原稿に記載しないこと。

第5条

原稿は下記のように所定の字数および、所定のページ数におさめる。図表、注、参考文献⼀覧、資料のほか、氏名、タイトル、要旨を含め、字数換算すること。
図表は1点250字（1段）、500字（2段）を目安とする。
本誌1ページの目安は2,000字程度（23字×41行×2段）。掲載が確定した場合、冒頭にタイトル、著者名、要旨などが1,000～1,500字程度は必要になる。
  • ⼀　論文
    　24,000字以内 （第4条の書式で14頁以内）
  • 二　研究ノート
    　16,000字以内（第4条の書式で10頁以内）
  • 三　資料
    　12,000字以内（第4条の書式で7頁以内）
  • 四　事例紹介
    　10,000字以内（第4条の書式で6頁以内）
  • 五　書評
    　6,000字以内（第4条の書式で4頁以内）

第6条

図表は出所を明記した上で、第4条の書式に貼り付け、くわえて同じものを投稿時に別途アップロードすること。

第7条

審査に付する原稿は、投稿者の氏名を伏して、専門分野の研究誌編集委員によって、もしくは専門研究者に委嘱して、審査を行う。公平な審査を行うため、表紙にも著者名を記さないこと。本文中においても著者名が推定される記述を行わないこと。なお、掲載が決まった場合はしかるべき記述を加えるものとする。

第8条

原稿の章構成は原則として、１．はじめに、２．３．４．等とし、節は（１）、（２）、（３）とする。必要に応じて、小見出しなどを、節の下位に用いる。

第9条

注は、本文中に１）、２）の上肩書きとし、文末に注として、１）２）３）を列挙する。

第10条

文体は、引用データをのぞいて、「である調（常体）」とし、数字は慣用句等をのぞいて算用数字に統一する。本文、脚注の句点は「。」、読点は「、」を用いる。

第11条

参考文献は、注の後に記載する。表記にあたっては、学術的な表記の方法に従うこと。
（参考）
日本語の図書・論文についての標準的な表記の方法
（ただし、学問分野によって、表記の方法は異なる場合がある）
【図書】
  • ・（１）著者名、（２）発行年（西暦を（　）で囲む。同一年の場合には、1999a, 1999b等とする）、（３）書名（和書は『　』で囲む、洋書は斜体とする）、（４）出版社名、の順に書く。
  • ・著者が２人以上の場合にも、全員の姓名を書く。
  • ・図書所収の論文にはページ番号も記す（pp.10-25等）。
  • （例：和書）
  • ・小杉礼子・堀有喜衣（2006）『キャリア教育と就業支援：フリーター・ニート対策の国際比較』勁草書房
  • ・濱中義隆（2008）「現代大学生の就職活動プロセス」小杉礼子編『大学生の就職とキャリア：「普通」の就活・個別の支援』勁草書房、pp.17-49.
  • （例：洋書）
  • Rebick, M. (2005) The Japanese Employment System: Adapting to a New Economic Environment, Oxford University Press.
  • Savickas, M. L. (2002) Career construction: A developmental theory of vocational behavior. In D. Brown & Associates (Eds.), Career choice and development (Vol. 4th, pp.149-205). San Francisco, CA: Jossey-Bass.
【論文】
  • 1.執筆者名
  • 2.発行年（西暦を（　）で囲む。同一年の場合には、1999a, 1999b等とする）
  • 3.論文名（日本語論文は「　」で囲む、外国語論文は“ ”で囲む）
  • 4.掲載雑誌名（和書は『　』で囲み、洋書は斜体とする）
  • 5.巻号
  • 6.ページ（pp.10-25等と記す）の順に書く。
  • 　（例：日本語論文）
  • 　・玄田有史（2021）「地方創生と地域の希望学」『学術の動向』26 (2)、pp.16-20.
  • 　（例：英語論文）
  • 　・Santos,P.J.,＆J.L.Coimbra（2000）“Psychological separation and dimensions of career indecision in secondary school students”. Journal of Vocational Behavior, 56, pp.346-362.
【補足】
  • •参考文献は、和書の場合、第一著者名の「あいうえお順」、洋書の場合、第一著者名のアルファベット順に並べる。
  • •参考文献は、特に理由がない場合、日本語文献を先に、英語文献を後に並べることを基本とする。
  • •ウェブページ・ブログなどウェブサイト上に掲載された文書を参考文献に加える場合はURL で所在を示すものとする。
  • （例．ウェブ上に掲載）
  • ビジネス・レーバー・トレンド編集部（2023）「70歳まで働ける職場をつくる」（2023年4月1日閲覧）
  • https://www.jil.go.jp/kokunai/blt/backnumber/2023/03/

第12条

本要領の第１条から第11条の条件を満たしていない原稿は、審査の対象外とする。また、研究誌の趣旨に合致しないと研究誌編集委員会（以下、「委員会」という）が判断した原稿については、審査を⾏わないことがある。

第13条

投稿の受付け期間は原則、毎年12月1日から翌1月15日（オンライン投稿完了分）までとする。

第14条

審査の結果は下記の判定にコメントを付して投稿者に通知される。
  • A　修正なしで採用
  • B　採用するが、一部修正が必要
  • C　修正結果により、再度判定する
  • D　「論文」としては採用しないが「研究ノート」として修正し、修正結果により、再度判定する
  • E　今回は却下

B～D判定の場合は、加除・修正が求められる。D判定の場合は、新たな種別に応じた原稿字数の圧縮も求められる（「論⽂」24,000 字→「研究ノート」16,000 字）。論文から研究ノートに変更の際には、第1条および第5条を確認の上、扱う内容や分析を厳選するなど、適切な再構成が求められる。B～D判定であり、修正が求められた場合、修正結果は修正対照表も提出しなければならない。修正対照表は、委員会や査読者から指摘された項⽬ごとに、修正方針や、修正前後の変化がわかるように作成すること。 →※修正対照表の例はこちらから

第15条

執筆者は、委員会の決定に対し、異議申し⽴てをすることはできない。

第16条

投稿原稿は採否にかかわらず返却しない。

第17条

本要領の改正は、委員会の議を経て、理事会が決定する。
（付則）
  • 本要領は、2019年8月10日より施⾏する。
  • 2023年9月21日一部改正。